ウィリアム・S・ゴードは1969年10月1日にIFCの長官に任命された。それ以前は、米国際開発局の事務局長を務めた。開発途上国を強く擁護した同氏は、「緑の革命」という言葉を考案して、農業面での画期的な進歩がいかに貧困国の人々の食糧事情の改善に役立つかを説明した。
「金融・開発」という雑誌とのインタビューで、ゴード氏はこう語った。「IFCが行う投融資は利益が上がるという約束を守り続けなければなりません。それには3つの理由があります。第一は、投融資先の企業に参加してくれるパートナーを必要としていること。第二は、我々の参画した投融資を売却したいこと、つまり、投資や融資の一部を売却し資金を回転させることで新規の投融資を行えるようにしたいこと、そして第三に、他のなによりも重要なのは、民間企業が成り立つということを証明したいからです。我々の行う投融資が利益を上げることができなければ、他の人々に民間企業が成り立つと説得できるはずはありません」。
IFCを退任した後、ゴード氏は世界銀行のコンサルタントとして、また「人口危機委員会」の委員長として活躍した。1977年に逝去。
ロバート・S・マクナマラ元世銀総裁は、「政府機関や国際機関で17年間、様々な人々と共に働きましたが、ゴード氏ほど献身的なオフィサーにはなかなか出会ったことがありません」とワシントンポスト紙に語った。
